2021年03月05日

平成27年度秋期 基本情報技術者試験問題 問5

問5

ポインタを用いた線形リストの特徴のうち、適切なものはどれか。

ア 先頭の要素を根としたn分木で、先頭以外の要素は全て先頭の要素の子である。

イ 配列を用いた場合と比較して、2分探索を効率的に行うことが可能である。

ウ ポインタから次の要素を求めるためにハッシュ関数を用いる。

エ ポインタによって指定されている要素の後ろに、新たな要素を追加する計算量は、要素の個数や位置によらず一定である。




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タグ:線形リスト
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2021年03月04日

平成27年度秋期 基本情報技術者試験問題 問4

問4

アナログ電圧をディジタル化した後に演算処理することの利点として、適切なも のはどれか。

ア アナログからディジタルへの変換では誤差が発生しない。

イ 演算結果が部品精度、温度変化及び外来雑音の影響を受けにくい。

ウ 数値演算において丸め誤差が発生することはない。

エ 電圧が変化してから演算結果を得るまでの遅延時間が発生しない。




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2021年03月03日

平成27年度秋期 基本情報技術者試験問題 問3

問3

関数 f(x) は、引数も戻り値も実数型である。この関数を使った、@ 〜 Dから成る手続を考える。手続の実行を開始してからA 〜 Dを十分に繰り返した後に、Bで表示される y の値に変化がなくなった。このとき成立する関係式はどれか。

 @ x ← a
 A y ← f(x)
 B y の値を表示する。
 C x ← y
 D Aに戻る。

ア f(a) = y  イ f(y) = 0  ウ f(y) = a  エ f(y) = y




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タグ:関数
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2021年03月02日

平成27年度秋期 基本情報技術者試験問題 問2

問2

図の線上を、点Pから点Rを通って、点Qに至る最短経路は何通りあるか。

 平成27年度秋期 基本情報技術者試験問題 問2

ア 16  イ 24  ウ 32  エ 60




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タグ:最短経路
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2021年03月01日

平成27年度秋期 基本情報技術者試験問題 問1

問1

10進数の演算式 7÷32 の結果を2進数で表したものはどれか。

ア 0.001011

イ 0.001101

ウ 0.00111

エ 0.0111




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タグ:2進数
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2021年02月28日

令和2年度秋期 応用情報技術者試験問題 問80

問80

A社はB社に対して業務システムの開発を委託し、A社とB社は請負契約を結んでいる。作業の実態から、偽装請負とされる事象はどれか。

ア A社の従業員が、B社を作業場所として、A社の責任者の指揮命令に従ってシステムの検証を行っている。

イ A社の従業員が、B社を作業場所として、B社の責任者の指揮命令に従ってシステムの検証を行っている。

ウ B社の従業員が、A社を作業場所として、A社の責任者の指揮命令に従って設計書を作成している。

エ B社の従業員が、A社を作業場所として、B社の責任者の指揮命令に従って設計書を作成している。




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2021年02月27日

令和2年度秋期 応用情報技術者試験問題 問79

問79

マイナンバー法の個人番号を取り扱う事業者が特定個人情報の提供をすることができる場合はどれか。

ア A社からグループ企業であるB社に転籍した従業員の特定個人情報について、B社での給与所得の源泉徴収票の提出目的で、A社がB社から提出を求められた場合

イ A社の従業員がB社に出向した際に、A社の従業員の業務成績を引き継ぐために、個人番号を業務成績に付加して提出するように、A社がB社から求められた場合

ウ 事業者が、営業活動情報を管理するシステムを導入する際に、営業担当者のマスタ情報として使用する目的で、システムを導入するベンダから提出を求められた場合

エ 事業者が、個人情報保護委員会による特定個人情報の取扱いに関する立入検査を実施された際、同委員会から資料の提出を求められた場合




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タグ:個人情報
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2021年02月26日

令和2年度秋期 応用情報技術者試験問題 問78

問78

プロバイダ責任制限法が定める特定電気通信役務提供者が行う送信防止措置に関する記述として、適切なものはどれか。

ア 明らかに不当な権利侵害がなされている場合でも、情報の発信者から事前に承諾を得ていなければ、特定電気通信役務提供者は送信防止措置の結果として生じた損害の賠償責任を負う。

イ 権利侵害を防ぐための送信防止措置の結果、情報の発信者に損害が生じた場合でも、一定の条件を満たしていれば、特定電気通信役務提供者は賠償責任を負わない。

ウ 情報発信者に対して表現の自由を保障し、通信の秘密を確保するため、特定電気通信役務提供者は、裁判所の決定を受けなければ送信防止措置を実施することができない。

エ 特定電気通信による情報の流通によって権利を侵害された者が、個人情報保護委員会に苦情を申し立て、被害が認定された際に特定電気通信役務提供者に命令される措置である。




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2021年02月25日

令和2年度秋期 応用情報技術者試験問題 問77

問77

資料は今年度の損益実績である。翌年度の計画では、営業利益を30百万円にしたい。翌年度の売上高は何百万円を計画すべきか。ここで、翌年度の固定費、変動費率は今年度と変わらないものとする。

〔資料〕     単位 百万円
 ┌──────────────┐
 │  <今年度の損益実績>  │
 ├──────────────┤
 │ 売上高      500 │
 ├──────────────┤
 │ 材料費(変動費) 200 │
 ├──────────────┤
 │ 外注費(変動費) 100 │
 ├──────────────┤
 │ 製造固定費    100 │
 ├──────────────┤
 │ 粗利益      100 │
 ├──────────────┤
 │ 販売固定費     80 │
 ├──────────────┤
 │ 営業利益      20 │
 └──────────────┘

ア 510  イ 525  ウ 550  エ 575




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タグ:損益
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2021年02月24日

令和2年度秋期 応用情報技術者試験問題 問76

問76

複雑な要因の絡む問題について、その因果関係を明らかにすることによって、問題の原因を究明する手法はどれか。

ア PDPC法

イ クラスタ分析法

ウ 系統図法

エ 連関図法




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