データ項目の命名規約を設ける場合、次の命名規約だけでは回避できない
事象はどれか。
〔命名規約〕
(1) データ項目名の末尾には必ず“名”、“コード”、“数”、“金額”、“年月日”
などの区分語を付与し、区分語ごとに定めたデータ型にする。
(2) データ項目名と意味を登録した辞書を作成し、異音同義語や同音異義
語が発生しないようにする。
ア データ項目“受信年月日”のデータ型として、日付型と文字列型が混在する。
イ データ項目“受注金額”の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
ウ データ項目“賞与金額”と同じ意味で“ボーナス金額”というデータ項目がある。
エ データ項目“取引先”が、“取引先コード” か “取引先名”か、判別できない。
ア 区分語ごとに定めたデータ型にするため、
jushin_date_yymmdd, jushin_char_yymmdd
などのように命名して区別できる。
イ 正しい。範囲について、命名規約を定めていないため、回避できない。
ウ 賞与とボーナスは異音同義語であるが、 データ項目名と意味を登録した辞書を
作成することで、回避できる。
エ データ項目名の末尾には必ず“名”、“コード”の区分語を付与するため、
torihiki_code, torihiki_name
などのように、回避できる。
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