ファーストマクロ

ア　商法

イ　電子消費者契約法

ウ　特定商取引法

エ　不正競争防止法

ア　“契約”が請負契約で、企業Ａが受託者、企業Ｂが委託者であるとき、企業Ｂと労働者Ｃとの間には、指揮命令関係が生じる。

イ　“契約”が出向にかかわる契約で、企業Ａが企業Ｂに労働者Ｃを出向させたとき、企業Ｂと労働者Ｃとの間には指揮命令関係が生じる。

ウ　“契約”が労働者派遣契約で、企業Ａが派遣元、企業Ｂが派遣先であるとき、企業Ｂと労働者Ｃの間にも、雇用関係が生じる。

エ　“契約”が労働者派遣契約で、企業Ａが派遣元、企業Ｂが派遣先であるとき、企業Ｂに労働者Ｃが出向しているといえる。

ア　132　　イ　138　　ウ　150　　エ　168

ア　株主資本等変動計算書

イ　キャッシュフロー計算書

ウ　損益計算書

エ　貸借対照表

ア　一般化された知識や技術に重点を置いた教育が受けられる。

イ　上司や先輩が実務に密着して実践的に知識や技術を教育するので、必要な能力が習得できる。

ウ　上司や先輩の資質によらず、一定水準の業務知識が身に付けられる。

エ　職場から離れた教育に専念できる。

ア　情報化戦略を立案するに当たって、経営戦略を支援するために、企業全体の情報資源への投資効果を最適化するプランを策定する。

イ　情報システム開発・運用に関する状況を把握して、全社情報システムが最適に機能するように具体的に改善点を指示する。

ウ　情報システムが企業活動に対して健全に機能しているかどうかを監査することによって、情報システム部門にアドバイスを与える。

エ　全社情報システムの最適な運営が行えるように、情報システムに関する問合せやトラブルに関する報告を受け、担当部門に具体的指示を与える。

ア　車の壁への衝突を加速度センサが検知し、エアバッグを膨らませて搭乗者をけがから守った。

イ　システムが大量の画像を取得し処理することによって、歩行者と車をより確実に見分けることができるようになった。

ウ　自動でアイドリングストップする装置を搭載することによって、運転経験が豊富な運転者が運転する場合よりも燃費を向上させた。

エ　ナビゲーションシステムが、携帯電話回線を通してソフトウェアのアップデートを行い、地図を更新した。

ア　太陽光発電システム及び家庭用燃料電池が発電した電気を、家庭などで利用できるように変換するシステム

イ　廃棄物の減量及び資源の有効利用推進のために、一般家庭及び事務所から排出された家電製品の有用な部分をリサイクルするシステム

ウ　ヒートポンプを利用して、より少ないエネルギーで大きな熱量を発生させる電気給湯システム

エ　複数の家電製品をネットワークでつなぎ、電力の可視化及び電力消費の最適制御を行うシステム

ア　顧客の注文を受けてから製品の生産を行う。

イ　作業指示票を利用して作業指示、運搬指示をする。

ウ　製品の開発、設計、生産準備を同時並行で行う。

エ　製品の基準生産計画を基に、部品の手配数量を算出する。

ア　異常値判定ツール

イ　機器の温度センサ

ウ　工場内無線通信

エ　作業指示用ディスプレイ

ア　アライアンスを組んでインタフェースなどを策定し、共通で使うことを目的とした技術

イ　競合他社がまねできないような、自動車エンジンのアイドリングストップ技術

ウ　競合他社と同じCPUコアを採用し、ソフトウェアの移植性を生かす技術

エ　製品の早期開発、早期市場投入を目的として、汎用部品を組み合わせて開発する技術

ア　購買、生産、販売及び物流を結ぶ一連の業務を、企業内、企業間で全体最適の視点から見直し、納期短縮や在庫削減を図る。

イ　個人がもっているノウハウや経験などの知的資産を組織全体で共有して、創造的な仕事につなげていく。

ウ　社員のスキルや行動特性を管理し、人事戦略の視点から適切な人員配置・評価などのマネジメントを行う。

エ　多様なチャネルを通して集められた顧客情報を一元化し、活用することによって、顧客との関係を密接にしていく。

ア　市場シェアを奪うことを目標に、製品、サービス、販売促進、流通チャネルなどのあらゆる面での差別化戦略を取る。

イ　潜在的な需要がありながら、他の企業が参入してこないような専門特化した市場に、限られた経営資源を集中する。

ウ　目標とする企業の戦略を観察し、迅速に模倣することによって、開発や広告のコストを抑制し、市場での存続を図る。

エ　利潤、好評判の維持・向上と最適市場シェアの確保を目標として、市場内の全ての顧客をターゲットにした全方位戦略を取る。

ア　競合他社に比べて高い生産効率

イ　事業ドメインの高い成長率

ウ　市場への強力な企業の参入

エ　低いマーケットシェア

ア　企業内外のデータを蓄積し、分類・加工・分析して活用することによって、企業の意思決定の迅速化を支援する手法

イ　企業内の慣行などにとらわれず、業務プロセスを抜本的に再構築することによって、コスト・品質・サービスなどを改善する手法

ウ　企業内の業務の流れを可視化し、業務改善サイクルを適用することによって、継続的な業務改善を図る手法

エ　企業内の異なるシステムを互いに連結し、データやプロセスの統合を図ることによって、システムを全体として効率よく活用する手法

ア　環境保全活動を実施している企業がその活動内容を広くアピールし、投資家から環境保全のための資金を募ることである。

イ　第三者が一定の基準に基づいて環境保全に資する製品を認定する、エコマークなどの環境表示に関する国際規格のことである。

ウ　太陽光、バイオマス、風力、地熱などの自然エネルギーによって発電されたグリーン電力を、市場で取引可能にする証書のことである。

エ　品質や価格の要件を満たすだけでなく、環境負荷が小さい製品やサービスを、環境負荷の低減に努める事業者から優先して購入することである。

ア　カスタマセンタへの問合せに対して、登録済みの顧客情報から連絡先を抽出する。

イ　最重要な取引先が公表している財務諸表から、売上利益率を計算する。

ウ　社内研修の対象者リスト作成で、人事情報から入社10年目の社員を抽出する。

エ　多種多様なソーシャルメディアの大量な書込みを分析し、商品の改善を行う。

ア　企業改革において既存の組織やビジネスルールを抜本的に見直し、業務フロー、管理機構、情報システムを再構築する手法のこと

イ　企業の経営資源を有効に活用して経営の効率を向上させるために、基幹業務を部門ごとではなく統合的に管理するための業務システムのこと

ウ　発注者とITアウトソーシングサービス提供者との間で、サービスの品質について合意した文書のこと

エ　ビジネスプロセスの構成要素とそれを支援するIT基盤を、ソフトウェア部品であるサービスとして提供するシステムアーキテクチャのこと

ア　0.3　　イ　0.5　　ウ　0.7　　エ　1.0

ア　監査人が行った監査手続の実施記録であり、監査意見の根拠となる。

イ　監査人が監査の実施に当たり被監査部門に対して提出する、情報セキュリティに関する誓約書をまとめたものである。

ウ　監査人が監査の実施に利用した基準書、ガイドラインをまとめたものである。

エ　監査人が正当な注意義務を払ったことを証明するために、監査報告書とともに公表するよう義務付けられたものである。

ア　監査業務を経験したことのある被監査部門の管理者をヒアリングの対象者として選ぶ。

イ　ヒアリングで被監査部門から得た情報を裏付けるための文書や記録を入手するよう努める。

ウ　ヒアリングの中で気が付いた不備事項について、その場で被監査部門に改善を指示する。

エ　複数人でヒアリングを行うと記録内容に相違が出ることがあるので、1人のシステム監査人が行う。

ア　運用責任者が、オペレータの作成したオペレーション記録を確認している。

イ　運用責任者が、期間を定めてオペレーション記録を保管している。

ウ　オペレータが、オペレーション中に起きた例外処理を記録している。

エ　オペレータが、日次の運用計画を決定し、自ら承認している。

ア　サージ保護デバイス (SPD) を介して通信ケーブルとコンピュータを接続する。

イ　自家発電装置を設置する。

ウ　通信線を、経路が異なる2系統とする。

エ　電源設備の制御回路をディジタル化する。

ア　業務処理がバックアップ処理と重なると応答時間が長くなる可能性がある場合には、両方の処理が重ならないようにスケジュールを立てる。

イ　バックアップ作業時間を短くするためには、バックアップデータをバックアップ元データと同一の記憶媒体内に置く。

ウ　バックアップデータからの復旧時間を短くするためには、差分バックアップを採用する。

エ　バックアップデータを長期間保存するためには、ランダムアクセスが可能な媒体を使用する。

ア　サービス継続及び可用性に対するリスクを評価し、文書化する。

イ　提供するサービスのサービスカタログとSLAを作成し、顧客と合意する。

ウ　人、技術、情報及び財務に関する資源を考慮して、容量・能力の計画を作成、実施及び維持する。

エ　予算に照らして費用を監視及び報告し、財務予測をレビューし、費用を管理する。

ア　管理図

イ　散布図

ウ　特性要因図

エ　パレート図

ア　Ａ→Ｂ→Ｅ→Ｉ→Ｌ

イ　Ａ→Ｃ→Ｄ→Ｅ→Ｈ→Ｋ

ウ　Ａ→Ｃ→Ｆ→Ｉ→Ｌ

エ　Ａ→Ｃ→Ｇ→Ｊ→Ｌ

ア　80　　イ　85　　ウ　101　　エ　102

ア　開発するプログラムごとのステップ数を積算し、開発規模を見積もる。

イ　開発プロジェクトで必要な作業のWBSを作成し、各作業の工数を見積もる。

ウ　外部入出力や内部論理ファイル、外部照会、外部インタフェースファイルの個数と特性などから開発規模を見積もる。

エ　過去の類似例を探し、その実績や開発するシステムとの差異などを分析・評価して開発規模を見積もる。

ア　開発支援ツールなどを用いて、設計情報からソースコードを自動生成する。

イ　外部から見たときの振る舞いを変えずに、ソフトウェアの内部構造を変える。

ウ　既存のソフトウェアを解析し、その仕様や構造を明らかにする。

エ　既存のソフトウェアを分析し理解した上で、ソフトウェア全体を新しく構築し直す。

ア　テストデータの作成基準として、命令や分岐の網羅率を使用する。

イ　被テストプログラムに冗長なコードがあっても検出できない。

ウ　プログラムの内部構造に着目し、必要な部分が実行されたかどうかを検証する。

エ　分岐命令やモジュールの数が増えると、テストデータが急増する。

ア　一つのモジュールで、できるだけ多くの機能を実現する。

イ　二つのモジュール間で必要なデータ項目だけを引数として渡す。

ウ　他のモジュールとデータ項目を共有するためにグローバルな領域を使用する。

エ　他のモジュールを呼び出すときに、呼び出したモジュールの論理を制御するための引数を渡す。

ア　公園、ぶらんこ

イ　公園、代々木公園

ウ　鉄棒、ぶらんこ

エ　中之島公園、代々木公園

ア　アクティビティ図

イ　コンポーネント図

ウ　シーケンス図

エ　状態遷移図

ア　ウォークスルー

イ　ソフトウェアインスペクション

ウ　ペネトレーションテスト

エ　リグレッションテスト

ア　サーバ側のデータベース接続プログラムにアクセスできるクライアントのIPアドレスを必要なものだけに制限する。

イ　サーバ側のデータベース接続プログラムを起動・停止するときに必要なパスワードを設定する。

ウ　データベース接続プログラムが通信に使用するポート番号をデータベース管理システムでの初期値から変更する。

エ　データベース接続プログラム間の通信を暗号化する。

ア　リスク特定、リスク評価、リスク受容

イ　リスク特定、リスク分析、リスク評価

ウ　リスク分析、リスク対応、リスク受容

エ　リスク分析、リスク評価、リスク対応

ア　IPアドレスの割当て方針の決定、DNSルートサーバの運用監視、DNS管理に関する調整などを世界規模で行う組織である。

イ　インターネットに関する技術文書を作成し、標準化のための検討を行う組織である。

ウ　企業内・組織内や政府機関に設置され、情報セキュリティインシデントに関する報告を受け取り、調査し、対応活動を行う組織の総称である。

エ　情報技術を利用し、宗教的又は政治的な目標を達成するという目的をもつ者や組織の総称である。

ア　勝手にファイルを暗号化して正常に読めなくする。

イ　単独のプログラムとして不正な動作を行う。

ウ　特定の条件になるまで活動をせずに待機する。

エ　ネットワークやリムーバブルメディアを媒介として自ら感染を広げる。