ファーストマクロ

ア　EU加盟国で販売する製品が、EUの安全規制に適合していることを証明する。

イ　電波を発する通信機器が、日本の電波法で定められた条件に適合していることを証明する。

ウ　日本国内で販売する電気用品が、日本の電気用品安全法の基準に適合していることを証明する。

エ　米国で設置する通信機器が、米国の規則に適合していることを証明する。

ア　支払期日を、発注したソフトウェアの受領後45日と決めた。

イ　ソフトウェア開発の発注書面を、了解を得て電子メールで送った。

ウ　納品され受領したソフトウェアの仕様を変更したいので、返品した。

エ　納品されるソフトウェアに不具合があるので、受領拒否した。

ア　海賊版を複製したプログラムと事前に知りながら入手し、業務で使用した。

イ　業務処理用に購入したプログラムを複製し、社内教育用として各部門に配布した。

ウ　職務著作のプログラムを、作成した担当者が独断で複製し、他社に貸与した。

エ　処理速度の向上させるために、購入したプログラムを改変した。

ア　安全余裕率はＢ社の方が高い。

イ　売上高が両社とも 3,000万円である場合、営業利益はＢ社の方が高い。

ウ　限界利益率はＢ社の方が高い。

エ　損益分岐点売上高はＢ社の方が高い。

ア　GAAP

イ　IASB

ウ　IFRS

エ　SEC

ア　観測回数・観測時刻を設定し、実地観測によって観測された要素作業数の比率などから、統計的理論に基づいて作業時間を見積もる。

イ　作業動作を基本動作にまで分解して、基本動作の時間標準テーブルから、構成される基本動作の時間を合計して作業時間を求める。

ウ　作業票や作業日報などから各作業の実績時間を集計し、作業ごとに平均して標準時間を求める。

エ　実際の作業動作そのものをストップウォッチで数回反復測定して、作業時間を調査する。

ア　Webサイト上で広告が表示された回数に対して、その広告がクリックされた回数の割合を示す指標である。

イ　Webサイト上の広告から商品購入に至った顧客の１人当たりの広告コストを示す指標である。

ウ　Webサイト上の広告に掛けた費用の何倍の収益をその広告から得ることができたかを示す指標である。

エ　Webサイト上の広告をクリックして訪れた人のうち会員登録や商品購入などに至った顧客数の割合を示す指標である。

ア　各金融機関のサービスに用いる、利用者のID・パスワードなどの情報をあらかじめ登録し、複数の金融機関の口座取引情報を一括表示できる。

イ　資金移動業者として登録された企業は、少額の取引に限り、国内・海外送金サービスを提供できる。

ウ　電子手形の受取り側が早期に債権回収することが容易になり、また、必要な分だけ債権の一部を分割して譲渡できる。

エ　ネットショップで商品を購入した者に与信チェックを行い、問題がなければ商品代金の立替払いをすることによって、購入者は早く商品を入手できる。

ア　ホワイトカラーの単純な間接作業を、ルールエンジンや認知技術などを活用して代行するソフトウェア

イ　自動制御によって、対象物をつかみ、動かす機能や、自動的に移動できる機能を有し、また、各種の作業をプログラムによって実行できる産業用ロボット

ウ　車両の状態や周囲の環境を認識し、利用者が行き先を指定するだけで自律的な走行を可能とするレーダ、GPS、カメラなどの自動運転関連機器

エ　人の生活と同じ空間で安全性を確保しながら、食事、清掃、移動、コミュニケーションなどの生活支援に使用されるロボット

ア　TLO自らが研究開発して取得した特許の、企業へのライセンス

イ　企業から大学への委託研究の問合せ及び申込みの受付

ウ　新規事業又は市場への参入のための、企業の合併又は買収の支援

エ　大学の研究成果の特許化及び企業への技術移転の促進

ア　卸売業者・メーカが、小売店の経営活動を支援してその売上と利益を伸ばすことによって、自社との取引拡大につなげる方法である。

イ　企業全体の経営資源を有効かつ総合的に計画して管理し、経営の高効率化を図るための手法である。

ウ　企業内の全ての顧客チャネルで情報を共有し、サービスのレベルを引き上げて顧客満足度を高め、顧客ロイヤルティの最大化に結び付ける考え方である。

エ　生産、在庫、購買、販売、物流などの全ての情報をリアルタイムに交換することによって、サプライチェーン全体の効率を大幅に向上させる経営手法である。

ア　顧客価値 (Customer Value)

イ　顧客コスト (Customer Cost)

ウ　コミュニケーション (Communication)

エ　利便性 (Convenience)

ア　市場成長率、市場占有率ともに高い製品である。成長に伴う投資も必要とするので、資金創出効果は大きいとは限らない。

イ　市場成長率、市場占有率ともに低い製品である。資金創出効果は小さく、資金流出量も少ない。

ウ　市場成長率は高いが、市場占有率が低い製品である。長期的な将来性を見込むこことはできるが、資金創出効果の大きさは分からない。

エ　市場成長率は低いが、市場占有率は高い製品である。資金創出効果が大きく、企業の支柱となる資金源である。

ア　商号や商標の使用権とともに、一定地域内での商品の独占販売権を与える。

イ　自社で半導体製品の企画、設計から製造までを一貫して行い、それを自社ブランドで販売する。

ウ　製造設備をもたず、半導体製品の企画、設計及び開発を専門に行う。

エ　他社からの製造委託を受けて、半導体製品の製造を行う。

ア　システム化計画の立案

イ　システム方式設計

ウ　ソフトウェア詳細設計

エ　利害関係者の識別

ア　27　　イ　36　　ウ　43　　エ　52

ア　営利・非営利の目的を問わず二次利用が可能という利用ルールが定められており、編集や加工をする上で機械判読に適し、原則無償で利用できる形で公開された官民データ

イ　行政事務の効率化・迅速化を目的に、国、地方自治体を相互に接続する行政専用のネットワークを通じて利用するアプリケーションシステム内に、安全に保管されたデータ

ウ　コンビニエンスストアチェーンの売上データや運輸業者の運送量データなど、事業運営に役立つデータであり、提供元が提供先を限定して販売しているデータ

エ　商用のDBMSに代わりオープンソースのDBMSを用いて蓄積されている企業内の基幹業務データ

ア　エンドユーザコンピューティングにおける利用部門の運用費用は考慮しない。

イ　システム監査における監査対象データの収集費用や管理費用は考慮しない。

ウ　システム障害の発生などによって、その障害とは直接関係のない仕入先企業が被るおそれがある、将来的な損失額も考慮する。

エ　利用部門におけるシステム利用に起因する、埋没原価などの見えない費用も考慮する。

ア　企業の戦略を実現するために、財務、顧客、内部ビジネスプロセス、学習と成長という四つの視点から戦略を検討したもの

イ　企業の目標を達成するために業務内容や業務の流れを可視化し、一定のサイクルをもって継続的に業務プロセスを改善するもの

ウ　業務効率の向上、業務コストの削減を目的に、業務プロセスを対象としてアウトソースを実施するもの

エ　事業の中断・阻害に対応し、事業を復旧し、再開し、あらかじめ定められたレベルに回復するように組織を導く手順を文書化したもの

ア　受注データから値引取引データなどの例外取引データを抽出し、承認の記録を確かめる。

イ　受注伝票の入力時に論理チェック及びフォーマットチェックが行われているか、テストデータ法で確かめる。

ウ　販売管理システムから出力したプルーフリストと受注伝票との照合が行われているか、プルーフリストと受注伝票上の照合印を確かめる。

エ　並行シミュレーション法を用いて、受注伝票を処理するプログラムの論理の正当性を確かめる。

ア　インタビュー法とは、システム監査人が、直接、関係者に口頭で問い合わせ、回答を入手する技法をいう。

イ　現地調査法は、システム監査人が監査対象部門に直接赴いて、自ら観察・調査するものなので、当該部門の業務時間外に実施しなければならない。

ウ　コンピュータ支援監査技法は、システム監査上使用頻度の高い機能に特化した、しかも非常に簡単な操作で利用できる専用ソフトウェアによらなければならない。

エ　チェックリスト法とは、監査対象部門がチェックリストを作成及び利用して、監査対象部門の見解を取りまとめた結果をシステム監査人が点検する技法をいう。

ア　既存の社内情報システムとのIDの一元管理の可否が検討されているか。

イ　クラウドサービスの障害時における最大許容停止時間が検討されているか。

ウ　クラウドサービスを提供する事業者に信頼が置け、かつ、事業やサービスが継続して提供されるかどうかが検討されているか。

エ　クラウドサービスを提供する事業者の施設内のネットワークに、暗号化通信が採用されているかどうかが検討されているか。

ア　サービスデスクに対する顧客満足度が合意したサービス目標を満たしているかどうかを評価し、改善の機会を特定するためにレビューする。

イ　ディスクの空き容量がしきい値に近づいたので、対策を検討する。

ウ　プログラム変更を行った場合の影響度を調査する。

エ　利用者からの障害報告を受けて、既知の誤りに該当するかどうかを照合する。

ア　コアサービス、実現サービス及び強化サービスの組合せで構成された、特定の種類の顧客ニーズへのソリューションを提供する複数のサービスの集まりである。

イ　サービス・パイプライン、サービス・カタログ及び廃止済みサービスで構成された、サービス・プロバイダによって管理されている全てのサービスである。

ウ　成果物、価格、連絡先などが内容として含まれた、稼働中の全てのITサービスに関する情報を格納するデータベース又は構造化された文書である。

エ　ハードウェア、ソフトウェア、ライセンス、文書などで構成された、稼働中のITサービスに対して承認された変更を実施するためのコンポーネントの集合である。

ア　3,200　　イ　3,400　　ウ　3,600　　エ　3,700

ア　クラッシング

イ　クリティカルチェーン法

ウ　ファストトラッキング

エ　モンテカルロ法

ア　1　　イ　2　　ウ　3　　エ　4

ア　戦略目標に整合させるよう、関連する複数のプロジェクトに影響する制約条件及びコンフリクトを解消する。

イ　戦略目標を達成するために、プログラム及びプロジェクトの最適な組合せを選択して、構成要素の優先順位を決定し、必要な資源を提供する。

ウ　プロジェクトに関連するガバナンス・プロセスを標準化し、資源、方法論、ツール及び技法の共有を促進する。

エ　プロジェクトの要求事項を満たすために、知識、スキル、ツールと技法をプロジェクトのアクティビティへ適用する。

ア　既に自社の製品に搭載して販売していると、ソフトウェア単体では使用許諾できない。

イ　既にハードウェアと組み合わせて特許を取得していると、ソフトウェア単体では使用許諾できない。

ウ　ソースコードを無償で使用許諾すると、無条件でオープンソースソフトウェアになる。

エ　特許で保護された技術を使っていないソフトウェアであっても、使用許諾することは可能である。

ア　エクストリームプログラミング

イ　スクラム

ウ　フィーチャ駆動型開発

エ　リーンソフトウェア開発

ア　インスペクション

イ　ウォークスルー

ウ　パスアラウンド

エ　ペアプログラミング

ア　同じハードウェア環境又はソフトウェア環境を共有する間、製品、システム又は構成要素が他の製品、システム又は構成要素の情報を交換することができる度合い、及び／又はその要求された機能を実行することができる度合い

イ　人間又は他の製品若しくはシステムが、認められた権限の種類及び水準に応じたデータアクセスの度合いをもてるように、製品又はシステムが情報及びデータを保護する度合い

ウ　明示された時間帯で、明示された条件下に、システム、製品又は構成要素が明示された機能を実行する度合い

エ　明示された状況下で使用するとき、明示的ニーズ及び暗黙のニーズを満足させる機能を、製品又はシステムが提供する度合い

ア　外界の事象をデータ構造として表現する、データモデリングのアプローチをとる。その表現は、エンティティ、関連及び属性で構成される。

イ　システムの機能を入力データから出力データへの変換とみなすとともに、機能を段階的に詳細化して階層的に分割していく。

ウ　対象となる問題領域に対して、プロセスではなくオブジェクトを用いて解決を図るというアプローチをとる。

エ　並行して進行する事象間の同期を表す。その構造はプレースとトランジションという２種類の節点をもつ有向２部グラフで表される。

ア　経年変化による認証精度の低下を防止するために、利用者の虹彩情報を定期的に登録し直さなければならない。

イ　赤外線カメラを用いると、照度を高くするほど、目に負担を掛けることなく認証精度を向上させることができる。

ウ　他人受入率を顔認証と比べて低くすることが可能である。

エ　本人が装置に接触したあとに残された遺留物を採取し、それを加工することによって認証データを偽造し、本人になりすますことが可能である。

ア　サーバにFINパケットを送信し、サーバからの応答を観測して、稼働しているサービスを見つけ出す。

イ　サーバのOSやアプリケーションソフトウェアが生成したログやコマンド履歴などを解析して、ファイルサーバに保存されているファイルの改ざんを検知する。

ウ　ソフトウェアに、問題を引き起こしそうな多様なデータを入力し、挙動を監視して、脆弱性を見つけ出す。

エ　ネットワーク上を流れるパケットを収集し、そのプロトコルヘッダやペイロードを解析して、あらかじめ登録された攻撃パターンと一致した場合は不正アクセスと判断する。

ア　インターネット上で公開されているWebサイトに対してWebブラウザから送信するパケット

イ　インターネットにつながっており、実在するIoT機器から実在するサーバに送信されるパケット

ウ　マルウェアがIoT機器やサーバなどの攻撃対象を探すために送信するパケット

エ　有効な電子メールアドレスに対して攻撃者が標的型攻撃メールを送信するSMTPのパケット

ア　JPEGデータを読み込んで表示する機能をもつ製品に対して、セキュリティ上の問題を発生させる可能性のある値を含んだJPEGデータを読み込ませることによって、脆弱性がないかをテストするツール

イ　JVNなどに掲載された脆弱性情報の中に、利用者自身がPC又はサーバにインストールした製品に関する情報が含まれているかどうかを確認するツール

ウ　OSやアプリケーションソフトウェアの脆弱性を悪用して攻撃するツール

エ　Webサイトのアクセスログから、Webサイトの脆弱性を悪用した攻撃を検出するツール

ア　Webサイトからの受信データのうち、実行ファイルを削除し、その他のデータをPCに送信する。

イ　Webサイトからの受信データは、IPsecでカプセル化し、PCに送信する。

ウ　Webサイトからの受信データは、受信処理ののち生成したデスクトップ画面の画像データだけをPCに送信する。

エ　Webサイトからの受信データは、不正なコード列が検知されない場合だけPCに送信する。