ファーストマクロ

ア　商品の売上が予想を超えたことによって、製造、出荷及び顧客サービスの作業量が増大したので、期間を3か月間とし、限度時間を超えて勤務する人数や所要時間を定めて特別条項を適用した。

イ　新技術を駆使した新商品の研究開発業務がピークとなり、3か月間の業務量が増大したので、労働させる必要があるために特別条項を適用した。

ウ　退職者の増加に伴い従業員一人当たりの業務量が増大したので、新規に要員を雇用できるまで、特に期限を定めずに特別条項を適用した。

エ　慢性的な人手不足なので、増員を実施し、その効果を想定して1年間を期限とし、特別条項を適用した。

ア　SMSで送信する場合はオプトアウト方式を利用する。

イ　オプトイン方式、オプトアウト方式のいずれかを企業が自ら選択する。

ウ　原則としてオプトアウト方式を利用する。

エ　原則としてオプトイン方式を利用する。

ア　刑法

イ　製造物責任法

ウ　不正アクセス禁止法

エ　プロバイダ責任制限法

ア　売上高の増加が大きな利益に結び付きやすい。

イ　限界利益率が低い。

ウ　損益分岐点が低い。

エ　不況時にも、売上高の減少が大きな損失に結び付かず不況抵抗力は強い。

ア　30　　イ　40　　ウ　45　　エ　60

ア　Ａ　　イ　Ｂ　　ウ　Ｃ　　エ　Ｄ

ア　優れたリーダシップを発揮する、リーダ個人がもつ性格、知性、外観などの個人的資質の分析に焦点を当てている。

イ　リーダシップのスタイルについて、目標達成能力と集団維持能力の二つの次元に焦点を当てている。

ウ　リーダシップの有効性は部下の成熟 (自律性) の度合いという状況要因に依存するとしている。

エ　リーダシップの有効性は、リーダがもつパーソナリティと、リーダがどれだけ統制力や影響力を行使できるかという状況要因に依存するとしている。

ア　演算処理のリソースをセンサ端末の近傍に置くことによって、アプリケーション処理の低遅延化や通信トラフィックの最適化を行う。

イ　人体に装着して脈拍センサなどで人体の状態を計測して解析を行う。

ウ　ネットワークを介して複数のコンピュータを結ぶことによって、全体として処理能力が高いコンピュータシステムを作る。

エ　周りの環境から微小なエネルギーを収穫して、電力に変換する。

ア　APIエコノミー

イ　ギグエコノミー

ウ　シャドーエコノミー

エ　トークンエコノミー

ア　インターネットを介して遠隔地に設置した3Dプリンタへ設計データを送り、短時間に複製物を製作すること

イ　システムを正副の二重に用意し、災害や故障時にシステムの稼働の継続を保証すること

ウ　自宅の家電機器とインターネットでつながり、稼働監視や操作を遠隔で行うことができるウェアラブルデバイスのこと

エ　ディジタル空間に現実世界と同等な世界を、様々なセンサで収集したデータを用いて構築し、現実世界では実施できないようなシミュレーションを行うこと

ア　営業活動にITを活用して営業の効率と品質を高め、売上・利益の大幅な増加や、顧客満足度の向上を目指す手法・概念である。

イ　卸売業・メーカが小売店の経営活動を支援することによって、自社との取引量の拡大につなげる手法・概念である。

ウ　企業全体の経営資源を有効かつ総合的に計画して管理し、経営の効率向上を図るための手法・概念である。

エ　消費者向けや企業間の商取引を、インターネットなどの電子的なネットワークを活用して行う手法・概念である。

ア　国・地方公共団体など、公共機関の補助金・助成金の交付を前提とし、事前に詳細な事業計画を検討・立案した上で、公共性のある事業を立ち上げる手法

イ　市場環境の変化によって競争力を喪失した事業分野に対して、経営資源を大規模に追加投入し、リニューアルすることによって、基幹事業として再出発を期す手法

ウ　持続可能な事業を迅速に構築し、展開するために、あらかじめ詳細に立案された事業計画を厳格に遂行して、成果の検証や計画の変更を最小限にとどめる手法

エ　実用最小限の製品・サービスを短期間で作り、構築・計測・学習というフィードバックループで改良や方向転換をして、継続的にイノベーションを行う手法

ア　スケールメリットはあるが、シナジー効果はない。

イ　スケールメリットはないが、シナジー効果はある。

ウ　スケールメリットとシナジー効果がともにある。

エ　スケールメリットとシナジー効果がともにない。

ア　企業活動を、五つの主活動と四つの支援活動に区分し、企業の競争優位の源泉を分析するフレームワーク

イ　企業の内部環境と外部環境を分析し、自社の強みと弱み、自社を取り巻く機会と脅威を整理し明確にする手法

ウ　財務、顧客、内部ビジネスプロセス、学習と成長の四つの視点から企業を分析し、戦略マップを策定するフレームワーク

エ　商品やサービスを、誰に、何を、どのように提供するかを分析し、事業領域を明確にする手法

ア　商号や商標の使用権とともに、一定地域内での商品の独占販売権を与える。

イ　自社で半導体製品の企画、設計から製造までを一貫して行い、それを自社ブランドで販売する。

ウ　製造設備をもたず、半導体製品の企画、設計及び開発を専門に行う。

エ　他社からの製造委託を受けて、半導体製品の製造を行う。

ア　サービス提供者と顧客との間で、提供するサービスの内容、品質などに関する保証範囲やペナルティについてあらかじめ契約としてまとめた文書

イ　システム化に当たって、現在の状況において利用可能な技術・製品、ベンダにおける導入実績など実現手段に関する情報提供をベンダに依頼する文書

ウ　システムの調達のために、調達側からベンダに技術的要件、サービスレベル要件、契約条件などを提示し、指定した期限内で実現策の提案を依頼する文書

エ　要件定義との整合性を図り、利用者と開発要員及び運用要員の共有物とするために、業務処理の概要、入出力情報の一覧、データフローなどをまとめた文書

・テレワーク対象者は、リモートアクセスツールを利用して、テレワーク用PCから社内システムにインターネット経由でアクセスして、フルタイムで在宅勤務を行う。

・テレワーク用PCの購入費用、リモートアクセスツールの費用、自宅・会社間のインターネット回線費用は会社が負担する。

・テレワークを導入しない場合は、育児・介護理由によって、毎年1名の離職が発生する。フルタイムの在宅勤務制度を導入した場合は、離職を防止できる。離職が発生した場合は、その補充のために中途採用が必要となる。

・テレワーク対象者分の通勤費とオフィススペース・光熱費が削減できる。

・在宅勤務によって、従来、通勤に要していた時間が削減できるが、その効果は考慮しない。

　　　　テレワークで削減可能な費用、テレワークに必要な費用
　┌────────────────┬───────────┐
　│通勤費の削減額　　　　　　　　　│平均１０万円／年・人　│
　├────────────────┼───────────┤
　│オフィススペース・光熱費の削減額│１２万円／年・人　　　│
　├────────────────┼───────────┤
　│中途採用費用の削減額　　　　　　│５０万円／人　　　　　│
　├────────────────┼───────────┤
　│テレワーク用PCの購入費用　　　　│初期費用８万円／台　　│
　├────────────────┼───────────┤
　│リモートアクセスツールの費用　　│初期費用１万円／人　　│
　│　　　　　　　　　　　　　　　　│運用費用２万円／年・人│
　├────────────────┼───────────┤
　│インターネット回線費用　　　　　│運用費用６万円／年・人│
　└────────────────┴───────────┘

ア　610　イ　860　ウ　950　エ　1,260

ア　活動全体を複数のプロジェクトの結合体と捉え、複数のプロジェクトの連携、統合、相互作用を通じて価値を高め、組織全体の戦略の実現を図る。

イ　個々のプロジェクト管理を更に細分化することによって、プロジェクトに必要な技術や確保すべき経営資源の明確化を図る。

ウ　システムの開発に使用するプログラム言語や開発手法を早期に検討することによって、開発リスクを低減し、投資効果の最大化を図る。

エ　リスクを最小化するように支援する専門組織を設けることによって、組織全体のプロジェクトマネジメントの能力と品質の向上を図る。

ア　CSF (Critical Success Factor) の抽出

イ　KGI (Key Goal Indicator) の設定

ウ　KPI (Key Performance Indicator) の設定

エ　MBO (Management by Objectives) の導入

ア　PC環境を仮想化してサーバ上に置くことで、社外から端末の種類を選ばず自分のデスクトップPC環境として利用できるシステム

イ　インターネット上に仮想の専用線を設定し、特定の人だけが利用できる専用ネットワーク

ウ　紙で保管されている資料を、ネットワークを介して遠隔地からでも参照可能な電子書類に変換・保存することができるツール

エ　対面での会議開催が困難な場合に、ネットワークを介して対面と同じようなコミュニケーションができるツール

ア　監査対象部門が、経営者の指摘事項に対するリスク受容を理由に改善を行わないこととする。

イ　監査対象部門が、自発的な取組によって指摘事項に対する改善に着手する。

ウ　システム監査人が、監査対象部門の改善計画を作成する。

エ　システム監査人が、監査対象部門の改善実施状況を確認する。

ア　インタビュー法

イ　ウォークスルー法

ウ　監査モジュール法

エ　ペネトレーションテスト法

ア　ウォータフォール型開発のように、要件定義、設計、プログラミングなどの工程ごとの完了基準に沿って、開発作業を逐次的に進めていること

イ　業務システムの開発チームが、情報システム部門の要員だけで構成されていること

ウ　業務システムの開発チームは、実装された機能について利害関係者へのデモンストレーションを実施し、参加者からフィードバックを得ていること

エ　全ての開発作業が完了した後に、本番環境へのリリース計画を策定していること

ア　 同じ監査対象に対して情報セキュリティ監査を実施する場合、保証型の監査から手がけ、保証が得られた後に助言型の監査に切り替えなければならない。

イ　情報セキュリティ監査において、保証型の監査と助言型の監査は排他的であり、監査人はどちらで監査を実施するかを決定しなければならない。

ウ　情報セキュリティ監査を保証型で実施するか助言型で実施するかは、監査要請者のニーズによって決定するのではなく、監査人の責任において決定する。

エ　 不特定多数の利害関係者の情報を取り扱う情報システムに対しては、保証型の監査を定期的に実施し、その結果を開示することが有用である。

(1) 1日に3シフトの交代勤務とする。

(2) 各シフトで勤務するオペレータは2人以上とする。

(3) 各オペレータの勤務回数は7日間当たり5回以内とする。

ア　8　　イ　9　　ウ　10　　エ　16

(1) 毎月初日 (1日) にフルバックアップを取る。フルバックアップは1本の磁気テープに1回分を記録する。

(2) フルバックアップを取った翌日から次のフルバックアップを取るまでは、毎日、差分バックアップを取る。差分バックアップは、差分バックアップ用としてフルバックアップとは別の磁気テープに追記録し、1本に1か月分を記録する。

(3) 常に6か月前の同一日までのデータについて、指定日の状態にファイルを復元できるようにする。ただし、6か月前の月に同一日が存在しない場合は、当該月の末日までのデータについて、指定日の状態にファイルを復元できるようにする (例: 本日が10月31日の場合は、4月30日までのデータについて、指定日の状態にファイルを復元できるようにする) 。　

ア　12　　イ　13　　ウ　14　　エ　15

ア　同じインシデントが発生しないように、問題は根本原因を特定して必ず恒久的に解決する。

イ　同じ問題が重複して管理されないように、既知の誤りは記録しない。

ウ　問題管理の負荷を低減するために、解決した問題は直ちに問題管理の対象から除外する。

エ　問題を特定するために、インシデントのデータ及び傾向を分析する。

ア　発生の可能性や影響のみならず他の特性を評価することによって、さらなる分析や行動のためにプロジェクトの個別リスクに優先順位を付ける。

イ　プロジェクトの個別の特定した個別リスクと、プロジェクト目標全体における他の不確実性要因が複合した影響を数量的に分析する。

ウ　プロジェクトの全体リスクとプロジェクトの個別リスクに対処するために、選択肢の策定、戦略の選択、及び対応処置を合意する。

エ　プロジェクトの全体リスクの要因だけでなくプロジェクトの個別リスクの要因も特定し、それぞれの特性を文書化する。

ア　

イ　

ウ　

エ　

ア　現在のプロジェクトのパフォーマンスを測定し、ベースラインと比較してプロジェクトの状況を把握する。

イ　第三者がプロジェクトの成果物をレビューすることによって、設計の不具合の有無を確認する。

ウ　プロジェクトの全体リスク及び特定された個別リスクについて、リスク対応策の有効性を評価する。

エ　プロジェクトのパフォーマンスや進捗状況を評価して、プロジェクトの継続や中止を判断する。

ア　各スプリントの終わりにプロダクトインクリメントのリリースの可否を判断する。

イ　スクラムの理論とプラクティスを全員が理解するように支援する。

ウ　プロダクトバックログアイテムを明確に表現する。

エ　プロダクトバックログの優先順位を決定する。

ア　ある振る舞いから次の振る舞いへの制御の流れを表現する。

イ　オブジェクト間の相互作用を時系列で表現する。

ウ　システムが外部に提供する機能と、それを利用する者や外部システムとの関係を表現する。

エ　一つのオブジェクトの状態がイベントの発生や時間の経過とともにどのように変化するかを表現する。

ア　ある問題に対して起こり得る全ての条件と、各条件に対する動作の関係を表形式で表現したものである。

イ　各機能が、どのエンティティに対して、どのような操作をするかを一覧化したものであり、操作の種類には生成、参照、更新及び削除がある。

ウ　システムやソフトウェアを構成する機能 (又はプロセス) と入出力データとの関係を記述したものであり、データの流れを明確にすることができる。

エ　データをエンティティ、関連及び属性の三つの構成要素でモデル化したものであり、業務で扱うエンティティの相互関係を示すことができる。

ア　温度、流量、圧力などを計測するセンサ

イ　コントローラからの測定値を監視し、設定値 (目標値) を入力する操作端末

ウ　センサからの測定値が設定値に一致するように調整するコントローラ

エ　定期的にソフトウェアをアップデートする機器に対して、情報ネットワークから入手したアップデートソフトウェアを提供するパッチ管理サーバ

ア　HTMLメールのリンクを悪用し、HTMLメールに、正規のWebサイトとは異なる偽のWebサイトのURLをリンク先に指定し、利用者がリンクをクリックすることによって、偽のWebサイトに誘導する。

イ　 Webサイトにアクセスすると自動的に他のWebサイトに遷移する機能を悪用し、攻撃者が指定した偽のWebサイトに誘導する。

ウ　インターネット上の不特定多数のホストからDNSリクエストを受け付けて応答するDNSキャッシュサーバを悪用し、攻撃対象のWebサーバに大量のDNSのレスポンスを送り付け、リソースを枯渇させる。

エ　設定の不備によって、正規の利用者以外からの電子メールやWebサイトへのアクセス要求を受け付けるプロキシを悪用し、送信元を偽った迷惑メールの送信を行う。

ア　IPsec

イ　S/MIME

ウ　SSH

エ　XML暗号

ア　3Dセキュアによって本人確認する。

イ　クレジットカード内に保持されたPINとの照合によって本人確認する。

ウ　クレジットカードの有効期限を確認する。

エ　セキュリティコードの入力によって券面認証する。

ア　CVSS

イ　ISMS

ウ　PCI DSS

エ　PMS