ファーストマクロ

ア　家電製品から有用な部分や材料をリサイクルし、廃棄物を減量するとともに、資源の有効利用を推進する。

イ　 機器が発生する電磁妨害が、無線通信機器及びその他の機器が意図する動作を妨げるレベルを超えないようにする。

ウ　大量破壊兵器の開発及び拡散、通常兵器の過剰備蓄に関わるおそれがある場合など、国際社会の平和と安全を脅かす輸出行為を防止する。

エ　電気電子製品の生産から処分までの全ての段階で、有害物質が環境及び人の健康に及ぼす危険を最小化する。

ア　Ａ社の従業員が、Ｂ社を作業場所として、Ａ社の責任者の指揮命令に従ってシステムの検証を行っている。

イ　Ａ社の従業員が、Ｂ社を作業場所として、Ｂ社の責任者の指揮命令に従ってシステムの検証を行っている。

ウ　Ｂ社の従業員が、Ａ社を作業場所として、Ａ社の責任者の指揮命令に従って設計書を作成している。

エ　Ｂ社の従業員が、Ａ社を作業場所として、Ｂ社の責任者の指揮命令に従って設計書を作成している。

ア　業務その他正当な理由なく、他人の利用者IDとパスワードを正規の利用者及びシステム管理者以外の者に提供する。

イ　他人の利用者IDとパスワードを不正に入手する目的で、フィッシングサイトを開設する。

ウ　不正アクセスの目的で、他人の利用者IDとパスワードを不正に入手する。

エ　不正アクセスの目的で、不正に入手した他人の利用者IDとパスワードをPCに保管する。

ア　Ａ社とＢ社が話し合って帰属先を決定する。

イ　Ａ社とＢ社の共有帰属となる。

ウ　Ａ社に帰属する。

エ　Ｂ社に帰属する。

ア　1,000　　イ　1,200　　ウ　1,400　　エ　1,600

ア　優れたリーダシップを発揮する、リーダ個人がもつ性格、知性、外観などの個人的資質の分析に焦点を当てている。

イ　リーダシップのスタイルについて、目標達成能力と集団維持能力の二つの次元に焦点を当てている。

ウ　リーダシップの有効性は、部下の成熟 (自律性) の度合いという状況要因に依存するとしている。

エ　リーダシップの有効性は、リーダがもつパーソナリティと、リーダがどれだけ統制力や影響力を行使できるかという状況要因に依存するとしている。

ア　技術面や法律面など、自らが専門とする特定の領域の議論に対してだけ、助言を行う。

イ　議長となり、経営層の意向に合致した結論を導き出すように議論をコントロールする。

ウ　中立公平な立場から、会議の参加者に発言を促したり、議論の流れを整理したりする。

エ　日程調整・資料準備・議事録作成など、会議運営の事務的作業に特化した支援を行う。

ア　4　　イ　5　　ウ　6　　エ　7

ア　各作業の効率を向上させるために、仕様が統一された部品、半製品を調達する。

イ　効率よく部品調達を行うために、関連会社から部品を調達する。

ウ　中間在庫を極力減らすために、生産ラインにおいて、後工程が必要とする部品を自工程で生産できるように、必要な部品だけを前工程から調達する。

エ　より品質が高い部品を調達するために、部品の納入指定業者を複数定め、競争入札で部品を調達する。

ア　医療機関のカルテ情報

イ　企業の顧客情報

ウ　企業の財務情報

エ　自治体の住民情報

ア　工場での生産をアウトソーシングして、生産設備への投資を抑える。

イ　自社製品の設計、マーケティングに注力し、新市場を開拓する。

ウ　自社製品の販売に注力し、売上げを拡大する。

エ　複数の企業から生産だけを専門に請け負い、多くの製品を低コストで生産する。

ア　 顧客の好みや欲求の多様化に対応するために、画一的なマーケティングを行うのではなく、顧客一人ひとりの興味関心に合わせてマーケティングを行う手法

イ　市場全体をセグメント化せずに一つとして捉え、一つの製品を全ての購買者に対し、画一的なマーケティングを行う手法

ウ　 実店舗での商品販売、ECサイトなどのバーチャル店舗販売など複数のチャネルを連携させ、顧客がチャネルを意識せず購入できる利便性を実現する手法

エ　人から人へ、プラスの評価が口コミで爆発的に広まりやすいインターネットの特長を生かす手法

ア　外部環境と内部環境の観点から、強み、弱み、機会、脅威という四つの要因について情報を整理し、企業を取り巻く環境を分析する手法である。

イ　企業のビジョンと戦略を実現するために、財務、顧客、内部ビジネスプロセス、学習と成長という四つの視点から事業活動を検討し、アクションプランまで具体化していくマネジメント手法である。

ウ　事業戦略を、市場浸透、市場拡大、製品開発、多角化という四つのタイプに分類し、事業の方向性を検討する際に用いる手法である。

エ　製品ライフサイクルを、導入期、成長期、成熟期、衰退期という四つの段階に分類し、企業にとって最適な戦略を立案する手法である。

ア　市場成長率が高く、相対的市場占有率が高い事業

イ　市場成長率が高く、相対的市場占有率が低い事業

ウ　市場成長率が低く、相対的市場占有率が高い事業

エ　市場成長率が低く、相対的市場占有率が低い事業

ア　アクティビティ図

イ　クラス図

ウ　状態遷移図

エ　ユースケース図

ア　4時間以内のトレーニングを受けることで、新しい画面を操作できるようになること

イ　業務量がピークの日であっても、8時間以内で夜間バッチ処理を完了できること

ウ　現行のシステムから新システムに72時間以内で移行できること

エ　地震などの大規模災害時であっても、144時間以内にシステムを復旧できること

ア　IRR (Internal Rate of Return)

イ　NPV (Ne Present Value)

ウ　PBP (Pay Back Period)

エ　ROI (Return On Investment)

ア　災害や事故で被害を受けても、重要事業を中断させない、又は可能な限り中断期間を短くする仕組みを構築すること

イ　社内業務のうちコアビジネスでない事業に関わる業務の一部又は全部を、外部の専門的な企業に委託すること

ウ　製品の基準生産計画、部品表及び在庫情報を基に、資材の所要量と必要な時期を求め、これを基準に資材の手配、納入の管理を支援する生産管理手法のこと

エ　プロジェクトを、戦略との適合性や費用対効果、リスクといった観点から評価を行い、情報化投資のバランスを管理し、最適化を図ること

ア　会計、人事、製造、購買、在庫管理、販売などの企業の業務プロセスを一元管理することによって、業務の効率化や経営資源の全体最適を図る手法

イ　企業の業務プロセス、システム化要求などのニーズと、ソフトウェアパッケージの機能性がどれだけ適合し、どれだけかい離しているかを分析する手法

ウ　業務プロセスの問題点を洗い出して、目標設定、実行、チェック、修正行動のマネジメントサイクルを適用し、継続的な改善を図る手法

エ　利用者の視点から業務システムの機能を幾つかの独立した部品に分けることによって、業務プロセスとの対応付けや他のソフトウェアとの連携を容易にする手法

ア　 取得したログは、不正なアクセスから保護し、内容が改ざんされないように保管する。

イ　 通常の運用範囲を超えたアクセスや違反行為に関するログを除外し、運用の作業ログ、利用部門の活動ログを記録し、保管する。

ウ　特権的アクセスのログは、あまり重要ではないので、分析対象から除外する。

エ　保管したログは、情報セキュリティインシデントが発生した場合にだけ分析し、分析結果に応じて必要な対策を講じる。

ア　アジャイル手法を用いたシステム開発プロジェクトにおいては、管理用ドキュメントとしての体裁が整っているものだけが監査証拠として利用できる。

イ　外部委託業務実施拠点に対する監査において、システム監査人が委託先から入手した第三者の保証報告書に依拠できると判断すれば、現地調査を省略できる。

ウ　十分かつ適切な監査証拠を入手するための本調査の前に、監査対象の実態を把握するための予備調査を実施する。

エ　一つの監査目的に対して、通常は、複数の監査手続を組み合わせて監査を実施する。

ア　監査調書には、監査対象部門以外においても役立つ情報があるので、全て企業内で公開すべきである。

イ　監査調書の役割として、監査実施内容の客観性を確保し、監査の結論を支える合理的な根拠とすることなどが挙げられる。

ウ　監査調書は、通常、電子媒体で保管されるが、機密保持を徹底するためバックアップは作成すべきではない。

エ　監査調書は監査の過程で入手した客観的な事実の記録なので、監査担当者の所見は記述しない。

ア　従業員の緊急連絡先リストを作成し、最新版に更新している。

イ　重要書類は複製せずに、1か所で集中保管している。

ウ　全ての業務について、優先順位なしに同一水準のBCPを策定している。

エ　平時にはBCPを従業員に非公開としている。

ア　業務データ量の増加傾向を把握し、ディスク装置の増設などを計画して実施する。

イ　システム開発の設計工程では、主に論理データベース設計を行い、データ項目を管理して標準化する。

ウ　システム開発のテスト工程では、主にパフォーマンスチューニングを担当する。

エ　システム障害が発生した場合には、データの復旧や整合性のチェックなどを行う。

ア　一定期間内での中断の数

イ　平均故障間隔

ウ　平均サービス・インシデント間隔

エ　平均サービス回復時間

ア　3　　イ　9　　ウ　12　　エ　15

ア　あらかじめ定義された、ある条件のときにだけ実行する対応策

イ　活動リストの活動ごとに必要な資源

ウ　プロジェクトに適用する品質の要求事項及び規格

エ　プロジェクトのステークホルダの情報及びコミュニケーションのニーズ

ア　80　　イ　95　　ウ　100　　エ　120

ア　クラッシング

イ　クリティカルチェーン法

ウ　ファストトラッキング

エ　モンテカルロ法

ア　110　　イ　120　　ウ　135　　エ　150

ア　エディタ、コンパイラ、リンカ、デバッガなどが一体となったツール

イ　専用のハードウェアインタフェースでCPUの情報を取得する装置

ウ　ターゲットCPUを搭載した評価ボードなどの実行環境

エ　タスクスケジューリングの仕組みなどを提供するソフトウェア

ア　スプリント

イ　スプリントレトロスペクティブ

ウ　バックログ

エ　ベロシティ

ア　完全化保守

イ　是正保守

ウ　適応保守

エ　予防保守

ア　(1) A=0, B=0　(2) A=1, B=1

イ　(1) A=1, B=0　(2) A=1, B=1

ウ　(1) A=0, B=0　(2) A=1, B=1　(3) A=1, B=0

エ　(1) A=0, B=0　(2) A=0, B=1　(3) A=1, B=0

ア　外部結合

イ　共通結合

ウ　スタンプ結合

エ　データ結合

ア　サーバにFINパケットを送信し、サーバからの応答を観測して、稼働しているサービスを見つけ出す。

イ　サーバのOSやアプリケーションソフトウェアが生成したログやコマンド履歴などを解析して、ファイルサーバに保存されているファイルの改ざんを検知する。

ウ　ソフトウェアに、問題を引き起こしそうな多様なデータを入力し、挙動を監視して、脆弱性を見つけ出す。

エ　ネットワーク上を流れるパケットを収集し、そのプロトコルヘッダやペイロードを解析して、あらかじめ登録された攻撃パターンと一致するものを検出する。

ア　Webサイトからの受信データを受信処理した後、IPsecでカプセル化し、PCに送信する。

イ　Webサイトからの受信データを受信処理した後、実行ファイルを削除し、その他のデータをPCに送信する。

ウ　Webサイトからの受信データを受信処理した後、生成したデスクトップ画面の画像データだけをPCに送信する。

エ　Webサイトからの受信データを受信処理した後、不正なコード列が検知されない場合だけPCに送信する。

ア　脅威によって付け込まれる可能性のある、資産又は管理策の弱点

イ　結果とその起こりやすさの組合せとして表現される、リスクの大きさ

ウ　対応すべきリスクに付与する優先順位

エ　リスクの重大性を評価するために目安とする条件

ア　何らかの方法で事前に利用者IDと平文のパスワードのリストを入手しておき、複数のシステム間で使い回されている利用者IDとパスワードの組みを狙って、ログインを試行する。

イ　パスワードに成り得る文字列の全てを用いて、総当たりでログインを試行する。

ウ　 平文のパスワードとハッシュ値をチェーンによって管理するテーブルを準備しておき、それを用いて、不正に入手したハッシュ値からパスワードを解読する。

エ　利用者の誕生日や電話番号などの個人情報を言葉巧みに聞き出して、パスワードを類推する。

ア　クライアント証明書を利用者のPCに送信するのは、Webサーバではなく、リバースプロキシサーバである。

イ　クライアント証明書を利用者のPCに送信するのは、リバースプロキシサーバではなく、Webサーバである。

ウ　利用者IDなどの情報をWebサーバに送信するのは、リバースプロキシサーバではなく、利用者のPCである。

エ　利用者IDなどの情報をWebサーバに送信するのは、利用者のPCではなく、リバースプロキシサーバである。